当ファンドの基準価額は、組入有価証券等の値動き等により上下します。また、実質的な組入有価証券の発行者の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。したがって、投資信託は預貯金と異なり、投資元本は保証されるものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落して損失を被り、投資元本を割込むことがあります。運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。

◆主な基準価額の変動要因

株価変動リスク	株式の価格は、国内及び国際的な政治・経済情勢、発行企業の業績・経営状況の変化、市場の需給関係等の影響を受け変動します。株式の価格が変動すれば、当ファンドの基準価額の変動要因となります。
信用リスク	有価証券等の発行体の財政状況または信用状況の悪化、倒産等の影響により、当ファンドの基準価額が下落し、損失を被ることがあります。
流動性リスク	有価証券などを売却または購入する際に、市場規模、取引量、取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。
デリバティブのリスク	デリバティブの運用には、ヘッジする商品とヘッジされるべき資産との間の相互関係性や流動性を欠く可能性、証拠金を積むことによるリスク等様々なリスクが伴います。実際の価額変動が見通しと異なった場合に、ファンドが損失を被ることがあります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

◆収益分配金に関する留意事項

▪収益分配は、計算期間中に発生した運用益（経費控除後の配当等収益および売買益（評価益を含みます。））を超えて行われる場合があります。従って、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。▪受益者の個別元本の状況によっては、分配金の全額または一部が、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。個別元本とは、追加型投資信託を保有する受益者毎の取得元本のことで、受益者毎に異なります。 ▪分配金は純資産総額から支払われます。このため、分配金支払い後の純資産総額は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中の運用収益以上に分配金の支払いを行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。

◆その他の留意事項

▪当ファンドの資産規模に対して、大量の購入申込みまたは大量の換金申込みがあった場合、基準価額の変動が市場動向と大きく異なる可能性があります。▪当ファンドは、投資判断によっては特定の銘柄に集中投資することがあります。そのため、当該銘柄の影響を大きく受ける場合があります。▪当ファンドのお取引に関しては、クーリング・オフ（金融商品取引法第37条の6の規定）の適用はありません。

◆リスクの管理体制

▪委託会社では、運用担当部署から独立したリスク管理担当部署が運用パフォーマンス評価と、対象ファンドの運営状況のモニタリング等のリスク管理を行っています。また、定期的に開催されるリスク管理に関する会議体等に対象ファンドのリスク分析の結果を報告します。さらに、当会議体等において、運用パフォーマンス評価方法の協議も行い、適宜見直しを行います。

◆ファンドの費用

＜投資者が直接的に負担する費用＞

▪購入時手数料

購入申込受付日の翌営業日の基準価額に3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が定める手数料率を乗じて得た額とします。※詳しくは販売会社までお問い合せください。購入時手数料は、商品説明及び販売の事務手続き等の対価として販売会社が受け取るものです。

▪信託財産留保額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3％を乗じて得た額とします。

＜投資者が信託財産で間接的に負担する費用＞

▪運用管理費用（信託報酬）

当ファンドの運用管理費用（信託報酬）の総額は、（１）基本報酬に（２）成功報酬を加算して得た額とします。
運用管理費用（信託報酬額）は、毎日計上され、第2計算期間以降の毎計算期間の6か月終了日および毎計算期末または信託終了のときファンドから支払われます。

（１）基本報酬

ファンドの日々の純資産総額に対して年率2.20％（税抜2.00％）
基本報酬額＝運用期間中の基準価額×信託報酬率

支払先	内訳	主な役務
委託会社	年1.10％ （税抜1.00％）	当ファンドの運用・調査、受託会社への運用指図、基準価額の算出、目論見書等の作成等の対価
販売会社	年1.067％ （税抜0.97％）	購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、顧客口座の管理等の対価
受託会社	年0.033％ （税抜0.03％）	当ファンドの運用財産の保管および管理、委託会社からの運用指図の実行等の対価

（２）成功報酬

委託会社は、基本報酬額に加えて、ハイ・ウォーター・マーク方式を用いた成功報酬額を受領します。査定方法は、ファンドの毎計算日における前営業日の10,000口当たりの基準価額がハイ・ウォーター・マークを上回った場合、当該基準価額から当該ハイ・ウォーター・マークを控除して得た額に22％（税抜20%）の率を乗じて得た額に、計算日における受益権総口数を10,000で除して得た額を乗じて得た額を計上します。ハイ・ウォーター・マークは、設定日は10,000円（10,000口当たり）とし、設定日の翌営業日以降、毎計算日において、成功報酬の算出基準となる当該日（成功報酬計算日）の前営業日の基準価額が、その時点のハイ・ウォーター・マークを上回った場合は、翌営業日以降のハイ・ウォーター・マークは当該基準価額に変更されます。ただし、ハイ・ウォーター・マークが変更されない場合においても、決算時に収益分配が行われた場合には、ハイ・ウォーター・マークは収益分配金額を控除したものに調整されるものとします。

▪その他費用・手数料

その他費用・手数料として、お客様の保有期間中、以下の費用等がファンドから支払われます。
・組入有価証券等の売買の際に発生する証券会社等に支払われる手数料・監査法人等に支払われる当ファンドの監査にかかる費用
・その他信託事務の処理にかかる諸費用　等
上記費用のうち、監査費用は毎日計上され、第2計算期間以降の毎計算期間の6か月終了日および毎計算期末または信託終了のとき、その他の費用等はその都度ファンドから支払われます。

※これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

※当該費用の合計額、その上限額および計算方法は、運用状況および受益者の保有期間等により異なるため、事前に記載することができません。

◆税金

・税金は表に記載の時期に適用されます。
・以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。

時期	項目	税金
分配時	所得税、復興特別所得税 および地方税	配当所得として課税 普通分配金に対して20.315％
換金（解約）時 および償還時	所得税、復興特別所得税 および地方税	譲渡所得として課税 換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％

※上記税率は2021年3月末現在のものです。※少額投資非課税制度「愛称：NISA（ニーサ）」および未成年者少額投資非課税制度「愛称：ジュニアNISA（ジュニアニーサ）」のご利用につきましては、販売会社にお問い合わせください。※外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。※法人の場合は、上記とは異なります。※税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。